株式売買高が最も多いのは米国市場で33.0兆ドル

2018年において、株式売買高が最も多かったのは米国であった。2018年における米国市場の株式売買高は33.0兆ドルであった。同年の中国市場は13.1兆ドルで、米国市場に続いて世界で2番目に多かった。日本市場は世界では3番目に多く、6.3兆ドルであった。

日本市場の株式売買高は長期的には拡大傾向にある

日本市場の株式売買高の推移を長期間渡ってみると、2000年頃までは1兆円台〜2兆円台前半を推移していた。2000年以降はリーマンショックが起こる2008年まで株式売買高は拡大傾向にあり、6兆円台にまで拡大。リーマンショック後の数年間は、3兆円台〜4兆円台を推移していたものの、近年は再び拡大し、5兆円台〜6兆円台を推移している。
長期的に見て、株式売買高が拡大傾向にあるひとつの要因として、主要投資家の売買の短期化が考えられる。
資本市場研究所が公表している「日本の株式市場の現状と課題」によれば、2017年度の売買シェアの8割近くを外国人と個人が占めている。この2大プレイヤーは近年、平均的な株式保有期間が短期しているという共通点を持つ。
レポートによれば、外国人の保有期間はバブル期以前から5ヶ月程度であったが、現在では平均2.5ヶ月にまで短期化している。また、個人もバブル崩壊後に長期化したものの、ネット証券の台頭や1999年に実施された株式売買委託手数料の自由化（手数料の引き下げ）などを受けて徐々に短期化し、2017年度には平均保有期間が4.5ヶ月となっている。
年間売買回転率でみても、1989年度の個人の年間売買回転率は1.3回転であったが、2017年度には2.7回転と2倍以上にまで増加している。
以上のように、株式売買において大きなシェアを持つ外国人投資家・個人の2大プレイヤーの売買が短期化していることが一因となって、近年株式売買高が増加していると考えれる。

出来高とは

SMBC日興証券によれば、

出来高とは、期間中に成立した売買の数量のこと。株式の場合、1日、1週間など、ある一定期間内に売買が成立した株数を指します。銘柄ごと以外に、市場全体や指標での出来高も評価されます。
「出来高は株価に先行する」といわれることもあり、市場の活性度を測るバロメーターとして使われます。
また出来高とは別に売買代金という言葉があります。出来高は株数などの売買量を指し、売買代金は売買で動いた総金額を指します。

と定義されている。