Eコマース

インターネットインフラの整備に伴い、オンライン上で商品を購入できる「Eコマース」は世界中の人々の購買行動を大きく変えてきた。自宅からかんたんに注文し、外出せずに商品が届くという利便性は日常生活において欠かせないものとなっている。世界全体で約25兆ドルある小売市場のうち、ECは3.5兆ドルと14%を占めるまでに拡大した。2023年には約2倍の6.5兆ドルに達する見込みで、小売市場EC化率は22%に高まると予想される。

ECの業態は大きく2種類に分けられる。世界最大のEC企業「Amazon」は、サービス運営者が自ら商品を仕入れて販売する「小売モデル」を中核とする。 他方、日本を代表するサービス「楽天市場」や中国アリババの「Tmall」は、小売企業がオンライン店舗を出店できる「モール型」のビジネスモデルだ。小売モデルのAmazonは商品販売が主な収益となるのに対し、モール型の楽天は出店手数料と販売手数料でマネタイズしている。ただし、小売モデルを軸とするサービスも近年はプラットフォームとしての役割が大きくなっており、Amazonや中国「JD.com」はモール(マーケットプレイス)による手数料収益の比率が徐々に高まりつつある。

近年はスマートフォンの急速な普及により、モバイル経由での購入が急増している。中国では2015年9月に設立されたばかりの「拼多多(Pinduoduo)」が共同購入による割引サービスで地方都市のユーザーから絶大な人気を得て急成長を遂げた。2018年7月にはNADAQ上場を果たし、創業わずか4年でJDを抜いて中国2位のECサイトとなった。モバイルを通じたEC事業にとってSNSは重要な役割を果たしており、Instagramは写真に写っている商品をアプリ内で直接購入できる「Checkout」機能をアメリカで試験的に開始している。

統計データ

日本 小売業 法人向けEC 市場規模(兆円, 2018)
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